ダンスの種類やそれぞれの特徴について解説
2024.06.18
目次
コロナ禍で健康志向が高まり、スポーツジムの需要が増えました。
健康志向と一口に言っても、個人によって求めるものは違います。
そのニーズに応えるため、さまざまなスポーツジムが次々と出店されています。
この市場性の高さから、スポーツジムを経営したいと考える方も多いのではないでしょうか。
この記事では、フランチャイズに加盟してスポーツジムを開業するメリットとデメリットを詳しく解説します。
また、収益性や初期費用、加盟するフランチャイズを選ぶポイントもあわせてお伝えしています。
知識を深めることで、自分の事業がフランチャイズでの経営に向いているかどうかがわかるでしょう。
これからスポーツジムを経営したいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
最近、スポーツジムの人気は上昇傾向にあります。人気の背景には健康寿命への意識の高まりや、ストレス解消のためといった需要が挙げられます。
また、近年では通いやすいスポーツジムが増えたことも人気となった要因の一つです。
もともと運動したいというニーズは多くあったものの、「時間がない」「会費が高い」「痩せたいけどきついのは嫌」といったことなどがネックになっていました。
しかし、最近は小規模のジムが増えてきており、このような小さなニーズに対応できるスポーツジムが増えてきています。
例えば、24時間営業のジムやスキマ時間に気軽に通えるジム、アクティビティ性が高く楽しく痩せられるプログラムがあるジムなどです。
このような、これまでの通えない理由を解消し、通うハードルが下がったことも人気の理由として挙げられます。
どちらかというとストイックな人が通うイメージがあるスポーツジムですが、無理せず自分にあったトレーニングを自分のペースにあわせて指導してくれるパーソナルジムも普及しています。
高齢者の多い地域ではスポーツジムがコミュニティとしての役割を持っていることもあるようです。
このようなさまざまな要素が組み合わさり、スポーツジムは人気を集めています。
元気で長生きしたいという健康志向の高まりを受けて、2000年ごろからスポーツジムをはじめとしたフィットネス業界の市場規模は右肩上がりでした。
2019年にはフィットネスジムの会員数は249万人まで増え、多くの人が健康や体力の増進に強い関心を持っていたことがわかります。
その後おとずれたコロナ禍で市場規模は縮小しますが、オンラインレッスンといった新たな需要も生まれました。
また、コンビニ感覚で通える無人型店舗など、これまでのスポーツジムとは異なる形態でサービスを継続しています。
最近ではウェアラブルテクノロジーを活用し、これまで以上に個人の状態に合わせたトレーニングが可能になりました。
したがって、いったん縮小したフィットネス市場は2022年以降、回復傾向にあると言ってもよいでしょう。
2024年3月時点ではフィットネスジムの会員数は200万人台にまで回復しています。
スポーツジム・教室は今後も世の中の変化に柔軟に対応しながら、市場規模を伸ばしていくでしょう。
(参照:経済産業省 特定サービス産業動態統計調査)
スポーツジムの経営では最初の設備投資にお金はかかりますが、実は粗利益が高く収益性がある業界です。
まず、スポーツジムのほとんどは、会員が年会費や月会費を支払うストック型のビジネスです。
何かを売って利益を得るフロー型のビジネスのように原価がかかりません。
そのため、粗利益が高く契約してもらえれば安定的な収益が見込めます。
また、先ほどもお伝えしたように、コロナ禍をきっかけにこれまでよりも一層、健康志向が高まりスポーツジムへの需要も拡大しています。
健康増進だけでなく、美容目的や子ども向けのスポーツ教室などの需要もあり、さまざまなターゲットへアプローチが可能です。
ストック型のビジネスであること、粗利益が高いことから、スポーツジム経営の収益性は高いと言えるでしょう。
とくに、フランチャイズに加盟する場合、成功したビジネスモデルを経営ノウハウとして提供してもらえるため、個人で経営するよりも収益性はさらに高い傾向です。
スポーツジムをフランチャイズで開業するメリットは、経営に関する多くのサポートが受けられることです。
ここからは具体的にどんなサポートがあるのか、そのメリットを見ていきましょう。
スポーツジムを開業する際、フランチャイズに加盟すればこれまで蓄積された経営のノウハウを提供してもらえます。
未経験者でも経営の基本や業界の仕組みを学べるため、このメリットは大きいでしょう。
また、開業前だけでなく開業後も経営に関するサポートが受けられます。
経営においてトラブルがあったとき、相談できる場所があるのは安心ですね。
個人でスポーツジムを経営する場合、知名度や信頼度を獲得するのは大変な作業です。
一方、フランチャイズ型はブランド力があるため、主に集客面において有利です。見込み客が、すでにそのブランドの特徴を知っている可能性が高く、集客に力を入れずとも会員は集まるでしょう。
集客面だけなく、資金調達の場面でもブランドの知名度やビジネスモデルを活用した事業計画書がくくれるため、融資が通りやすいといったメリットもあります。
フランチャイズに加盟すれば、出店に関するサポートが受けられるのもメリットの一つです。
スポーツジムは立地が大事と言われています。
通いやすい場所でないと人は集まりません。
個人で開業する場合、自分でマーケティングをおこなうこともできますが、時間や費用がかかるうえ、分析どおりの結果になるとは限りません。
その点、フランチャイズは、独自の情報収集力や過去の経験からどんな立地であればスポーツジムの経営がうまくいくのかを熟知しています。
自分が出店を考えている場所をリサーチしてもらったり、商業施設を紹介してもらったりすることも可能です。
フランチャイズでは広告の作成や、入会処理、会費の徴収状況、顧客管理などの事務作業は自動化されていることがほとんどです。
このような管理業務を一括できるシステムを提供してもらえるので、作業負担や人件費が削減できます。
とくに個人情報を取り扱うスポーツジムは、顧客管理をより慎重におこなう必要があります。
ほかの店舗ですでに導入され、実績があるシステムであれば安全でしょう。
フランチャイズでの開業は、もちろん良い面だけではありません。デメリットについても十分把握しておきましょう。
ここからはフランチャイズでスポーツジムを開業するデメリットを3つお伝えします。
フランチャイズに加盟すると、加盟金や月々のロイヤリティを本部に支払わなければなりません。
加盟金は100万~400万円、月々支払うロイヤリティは30万円ほどとされています。
しかし集客、トレーニング・経営ノウハウ、運用・管理システムなど多くのサポートが受けられるのは加盟料やロイヤリティを支払っているおかげです。
決して安くはありませんが、軌道に乗せるまでが難しいスポーツジム経営を、サポートを受けながら運用できるため、必要経費として考えると見合う対価は得られるでしょう。
しかし、もともと経営やトレーニングの知識があるのであれば、サポートが必要とは限りません。
自分の経験や知識と照らし合わせ、本当にサポートが必要なのかよく検討しましょう。
フランチャイズに加盟すると、本部のルールに従う必要があるため経営の自由度が低くなります。
ブランドイメージを保つために独自のビジネスモデルや経営ノウハウに沿って運営しなくてはなりません。
個人経営のように、経営者個人のやりたいトレーニングメニューやサービスを自由にやれるというわけではないのです。
新しいトレーニング機器の導入やサービスを始めたい場合は本部の許可も必要となるでしょう。
スポーツジム経営やトレーニングの自由度はモチベーションに影響する可能性があります。
そのため、開業する目的や自身の理想によっては、個人で経営する方が良いケースもあるでしょう。
フランチャイズでスポーツジムを開業する場合、自分の希望する地域に出店できるとは限りません。
他の加盟店がすでに出店している場合や、本部のマーケティングによってはその地域での出店が認められないこともあります。
そのため、希望する地域周辺の出店状況は事前に確認しておきましょう。また、出店する候補地は複数考えておくと安心です。
さまざまなパターンを想定しておくと、出店が計画通り進まなかったときでも柔軟に対応できるでしょう。
フランチャイズでスポーツジムを開業する際にかかる費用は、開業するためにかかる「開業資金」と、開業後にかかる「運転資金」があります。
まずは、開業資金から詳しくみていきましょう。
開業するにあたって必要な資金の目安は500万円~3,000万円と、加盟するフランチャイズによって異なります。
費用の内訳をみてみましょう。
内訳 | 費用 | 確認事項 |
加盟金 | 100万円から400万円 | 加盟するフランチャイズによって異なる |
研修費 | 30万~60万程度 | 資格取得の費用も研修費にあたる
|
設備費 |
内外装工事:600万円~ トレーニング機器:600~ |
事業規模やテナントの規模によって異なる
|
物件取得費 | 300万~ | 地域によって費用の差が大きい
加盟金に物件取得費用が含まれていることもあるため確認が必要 |
この中でも設備費は経営するスポーツジムの形態によって大きく変わってきます。
例えば24時間営業のスポーツジムではスタッフが常駐していない時間帯もあり、セキュリティーを強化するための費用が必要です。
経営規模の大きなスポーツジムではプールなどの大掛かりな設備投資をおこなうこともあります。
また、専門性を高め競合と差別化するのであれば、トレーナーに資格を取得してもらうための研修費もかかります。
スポーツジムの規模が大きければそれだけ開業資金も多くなるため、融資や助成金を上手に活用するとよいでしょう。
フランチャイズでスポーツジムを開業する場合、利益が出るまでに3か月~6カ月かかると言われています。
そのため、開業資金とは別に以下のような運転資金も必要です。
ロイヤリティは店舗の規模や売り上げの有無にかかわらずフランチャイズ本部に必ず支払うものです。
定額制の場合5万円~30万円、歩合制の場合は3%~15%というのが一般的です。
しかし、加盟するフランチャイズによっては開業から3か月以降に支払いがはじまるというところもあります。
フランチャイズを選ぶ際、加盟金やロイヤリティの金額も比較してみるとよいでしょう。
また、光熱費や人件費は店舗の規模が大きければその分費用がかさみ、大きな出費となります。
当面の間は利益がないと思い、自分の生活費もランニングコストとして準備しておくと安心です。
フランチャイズに加盟すればこのような運転資金は開業資金に含まれていると思うかもしれませんが、ほとんどの場合別途準備する必要があります。
スポーツジムのフランチャイズ開業では、それ相応の資金が必要と心得ましょう。
フランチャイズは本部の規模が大きければいいというわけではありません。
自分の開業資金や、やりたい事業、経験や知識などを考慮し、メリットを最大限活かせる本部を選ぶことが重要です。
ここからは、スポーツジムの開業で加盟するフランチャイズを選ぶときに、おさえておきたいポイントを3つ解説していきます。
関連記事:スクールのフランチャイズ加盟でおすすめな事業や理由を紹介!
加盟するフランチャイズを選ぶ際、初期費用に対して費用対効果の高いところを選ぶことが大切です。
費用対効果を知るためにはまず、そのフランチャイズの事業規模や利益見込み、収益モデルを確認することです。
ホームページで事例を紹介していたり、説明会への参加でより詳細な資料を提示してもらえたりするので確認しておくとよいでしょう。
また、単純に初期投資額が大きければその分リターンも多くなると期待してしまいますが、投資額は利益率に影響しません。
それを示すのが、ROI(利益投資率)です。ROIは「(利益-投資額)÷投資額×100」で求められます。
※例
①10万円の投資をして50万の売り上げがあった場合の投資利益率は400%
②300万の投資をして900万の売り上げがあった場合の投資利益率は200%
このように、投資額の低い①の方が投資利益率が高く、費用対効果が高いと言えます。
フランチャイズでスポーツジムを経営する場合、投資する金額や回収する期間に目がいきがちですが、費用対効果もしっかり確認しましょう。
フランチャイズでスポーツジムを開業する一番のメリットは、経営に関するサポートが受けられることです。
一般的には以下のようなサポートが受けられます。
このようなサポートが受けられるため、個人で経営するよりも開業から運営までスムーズに進みます。
とくに集客面ではかなり有利になるでしょう。ブランド力があれば知名度だけで集客できるからです。
また、加盟する店舗が多ければそれだけデータの蓄積もあるため、再現性の高いノウハウを提供してもらえます。
フランチャイズによって提供するサポートは異なるため、自分がどんなサポートを受けたいのかを基準に選ぶとよいでしょう。
フランチャイズのスポーツジムといっても、営業形態やターゲット、トレーニングのウリなどそれぞれ事業内容や経営方針は異なります。
フランチャイズに加盟すると基本的にその経営方針に従う必要があります。
そのため、自分がやりたい事業や価値観が本部の経営方針と一致しているのかはとても重要です。
例えば、個人指導をメインに事業を展開しているフランチャイズに加盟したのにもかかわらず、利益率を高めるために集団指導を希望しても、簡単に許可はおりないでしょう。
ターゲットや、提供できる価値が変われば、そのフランチャイズのビジネスモデルとして成立しないからです。
また、経営方針が一致していないと、意見の違いから本部と対立したり、自身のモチベーションに影響したりといったリスクもあります。
フランチャイズを選ぶ際は、事業内容や経営方針を確認して、慎重に検討しましょう。
今回は、スポーツジムを開業する際、フランチャイズへ加盟するメリットやデメリットについてお伝えしました。
フランチャイズでスポーツジムを開業する場合、加盟金やロイヤリティの支払いなどもあり、個人で開業するよりも開業費用は高額になります。
しかし、経営ノウハウの提供やフランチャイズのブランド力があるため、集客に時間をかける必要がなく、利益回収の予想もしやすいでしょう。
しかし、支払う加盟金や、ロイヤリティを上回るメリットがあるかどうか見極めることも重要です。
自分のやりたい事業内容とフランチャイズの事業内容が一致しているのか、必要なサポートが受けられるかなどを確認し、自分に合ったフランチャイズを選びましょう。
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